価格決定の基本的方法について価格決定にあたって考慮すべき要因は、基本的には、コスト・需要・および競争である。これらの要因のうち、どれを重視するかによって、価格決定は、コスト志向、需要志向、競争志向の３っのアプローチに大別される。 まず、コスト志向の価格決定には、コスト・プラス法（原価加算法）があり、これは、単位費用に、ある一定の利幅を加えたものを価格とする方法で、算式に示せば、価格＝直接費＋間接費＋一定の利幅 となる。  この中の、直接費（変動費）とは、生産量や販売量の変化に直結した費用であり、労務費、原材料費、物流費、などが含まれる。また、間接費（固定費）は生産量や販売量の変化に関係なくかかる費用で、原価償却費、税金、研究開発費、販促費、広告費、テナント料、棒給などが含まれる。このように、コスト・プラス法は、簡単な方法であるために、さまざまな企業で幅広く利用されているが、需要競争などの市場要因を無視してしまうという欠陥をもっている。しかし、注文生産品や公益性の強いサービス産業の価格決定法としては適している。 また他に、マークアップ法というコスト志向の価格決定法があり、これは、コスト・プラス法の変種であり、小売業者や卸売業者による売価決定法である。算式は２通りある。  もう一つの方法に、目標利益法がある。これは、損益分岐点分析を応用した、コスト志向型の価格決定で、目標販売量のもとで総費用に対するある目標利益率を与えるような価格を決定するものである。算式は 価格＝
需要志向型の価格決定では、３つの戦略があり、それは、価格に敏感でない高額所得者層や革新的な消費者層をターゲットとしたときの価格の決め方である高価格戦略で、上層部吸収価格戦略が代表される。 競争志向型の価格決定では、価格は競争者の提示する価格に基づいて、決定される。 また、プライス・リーダーとして、規模、技術、販売力、名声などに、卓越した力を有する業界の有力企業によって決定された価格に、残りの企業が自動的に追随をするのが、プライス・リーダー制（価格指導制）である。また、文書により価格を提示させ、最高の価格を提示した者に売り、最低価格を提示した者から購入する、という売買法が、入札制である。 以上です。 これは、私の富士短期大学の教授、坂本秀夫氏著作の 現代マーケティング概論を引用して、作成した、レポートです。 |
